環境への取り組み
環境にやさしい容器包装の推進
容器包装材の改良を通して、環境負荷軽減に取り組んでいます。
商品パッケージにバイオマスインキを使用
商品パッケージのインキの一部について「バイオマスインキ」への切り替えを進めています。「バイオマスインキ」は、再生可能な植物由来の原料を用いたインキであり、一般社団法人日本有機資源協会より環境ラベル（バイオマスマーク）の認定を受けています。このインキを使用することで、石油資源の節約とCO₂排出量の削減に繋がります。
段ボール、紙トレーに、森林認証の紙を使用
自社工場・グループ工場で製造している商品の段ボールと一部の商品の紙トレーに、適切に管理された森林から切り出された木材を原料とした「森林認証」を受けた紙を使用しています。この紙を使用することで、持続可能な森林資源の保全に貢献しています。
パッケージの容積及び使用量を削減
一部のパックごはん商品について容器包装形状を見直しコンパクトにすることでプラスチックの使用量を約11%削減を実現しました。これにより物流におけるエネルギーの軽減や、家庭から出るごみの低減などに貢献しています。
「ごっつ旨いお好み焼」シリーズの内袋フィルムを廃止しました。これによりプラスチックの使用量は変更前と比べて年間で約34トン、CO₂排出量として約160トンの削減※に繋がります。
※2020 年に「ごっつ旨いお好み焼」シリーズに使用した内袋フィルムの使用実績を基にした「環境省3R 原単位の算出方法」による試算値
パッケージの材質選定
一部の冷凍食品のパッケージの材質について、OPPと比重が軽い乳白OPPでラミネートされたフィルムを選定しています。これにより一般的に冷凍食品に使われているパッケージフィルムに比べ、プラスチック使用量の低減、CO₂排出量の削減に繋がります。
製造工場での取り組み
省エネルギーおよび温室効果ガス排出量の削減、資源の有効活用に取り組んでいます。
冷凍設備のノンフロン化を推進
オゾン層破壊や地球温暖化に影響のある冷媒の切り替えを計画的に実施しています。
ノンフロン冷媒を使用した冷凍機の新規導入に加え、フロンを使用している空調機器等の点検、補修工事を定期的に行うなど機器の管理を徹底し、フロン漏洩量の低減にも努めています。
ボイラーの燃料転換を推進
ボイラーに使用する燃料を重油から都市ガス・液化天然ガスへ切り替え、クリーンエネルギー化を推進するとともに、地球環境負荷低減に努めています。
新潟魚沼工場では、重油に比べCO₂排出量を低減できる液化天然ガスを燃料とするボイラーを導入し、燃焼時における温室効果ガスの排出量を削減しました。当社グループ会社である一品香食品株式会社では、冷凍食品製造ライン用のボイラーの燃料を重油から都市ガスに転換し、温室効果ガスの排出量を削減しています。
2020年には、株式会社光陽でボイラーの燃料を重油から都市ガスへ切り替えました。
温室効果ガス排出抑制事業者として表彰
2019年12月、当社グループ会社である日本食材加工株式会社が、宮崎県より「温室効果ガス排出抑制事業者」として表彰されました。
本表彰は、「他の事業者の模範となる特に優れた取組をした事業者を表彰することによって、地球温暖化防止に関する事業者の意欲を高めるとともに、県民の関心と理解を深め、地球温暖化防止活動をより一層推進する」という目的のもと行われるものです。今後も引き続き、他の事業者の模範となれるよう更なる温室効果ガス排出抑制に取り組んでまいります。
リサイクル活動推進の取り組み
食品廃棄物の発生量の低減に努めています。
製造工程では歩留まり改善に取り組んでいますが、それでも野菜などは不要部位が出てしまうなど食品廃棄物は発生してしまいます。テーブルマークグループでは発生してしまった食品廃棄物も大切な食品循環資源と考え、地域の関係者と連携を図りながら、これらを飼料化、肥料化しています。他にもエネルギー源として再利用するために燃料化を推進し、循環型社会形成に貢献しています。
長距離輸送時の輸送手段の転換
CO₂排出量抑制のため、トラック輸送から船舶や鉄道へのモーダルシフトの取り組みを推進しています。
2020年5月、テーブルマークと当社グループ会社である株式会社フードレックでは、国土交通省、経済産業省、農林水産省が進めている「ホワイト物流」推進運動の趣旨に賛同し、持続的、安定的な物流の実現に向けた自主行動宣言を提出しました。この「自主行動宣言」のもと、サプライチェーン全体の生産性向上・物流の効率化等を目指し、さらにこれら取り組みを推進してまいります。
森林保全活動への取り組み
私たちは、地球環境への取り組みを事業に関わる重要な課題ととらえ、環境保全への貢献とともに、地球環境への意識を高めることを目的に森林保全活動を行っています。
2005年より始まった日本たばこ産業株式会社（JT）によるこの活動『JTの森』に参加するとともに、商品の売上の一部を森林保全活動に役立てています。
